創価学会はある種の反社会性を有していると考えています。
しかしながら、創価学会は「うさんくさい」宗教と思われながらも、今日のわが国においてその存在と影響力は一定の力を持つものとなっています。
つまり、「社会に認知」されているという既成事実もあるわけです。
もちろんその「認知」は、「理解」されているということではなく、もっぱら各種メディアを多用した「物量攻勢」による「知名度」でしかないでしょう。
創価学会は、1970年の「言論出版妨害事件」の後、対外的には
「折伏(しゃくぶく)」という呼称を「仏法対話」に言い換えるようにしました。
また、大石寺正本堂建立後には機関誌『大白蓮華』のキャッチコピーに
「仏法を基調とした総合的文化雑誌」というようなもの使用しはじめたりもしました。
これらはすべてイメージ戦略に過ぎず、内実をソフトであるかのようにミスリードするためのものもでしかありませんでした。
そうした
ミスリードを目的とした学会用語・テクニカルタームに
「文化闘争」
「文化活動」
というものがありました。
これは実際には
「選挙活動」のことであり「集票活動」のこと
でしたが、創価学会の政治進出に際して、「宗教が政治活動することは政教一致ではないか」という
批判をかわすためのカムフラージュだったわけです。
外部に向けてのイメージと内部での意味付けが乖離している
ダブルスタンダードは創価学会の常套的方法論であるといえるでしょう。
創価学会における社会性とは、外部の一般社会との協調や相互理解ではなく、影響力の獲得維持と拡大にこそ目的があるのです。
そしてそれが
宗教の分野にとどまらず、全方位的に社会の各分野に侵食しているという現実を「創価学会の反社会性」と捉えることは妥当であると考えます。